宣言の経緯と歴史的背景

国際連合(UN)総会第68会期 (2013年12月20日) において、2015年を光と光技術の国際年(IYL2015)とすることが宣言されました。

国際年とは国際連合総会において採択・決議されるもので、特定の事項に対して特に重点的問題解決を国連をはじめ全世界の団体・個人に呼びかけるための期間のことで、昨年2013年は「国際水協力年」「国際キネア年」、今年2014年は「世界結晶年」「国際家族農業年」が決議されています。さらに時間をかけて取り組むべき問題に対しては、国際(または国連)の10年として、10年間の期間を設定しており、現在2011年~2020年を「国連生物多様性の10年」としています。

光技術は色んな地域の段階に関わらず地球社会の将来の発展に重要であることを認識し、光技術の応用は医療、エネルギー、情報、通信、一次産業、天文、建築等あらゆる科学技術から芸術、文化の中核をなすもので、光に関する新しい知識と光関連の活動を促進することの重要性を一般社会の中に浸透させていくため、国際光年を宣言し、その推進にはユネスコ(国際連合教育科学文化機関)が関わることになりました。

2015年を国際光年と宣言した経緯として、過去を振り返れば1015 年のイブン・アル・ハイサムによる光に関する研究、1815 年のフレネルにより提案された波動説、1865 年にマクスウェルにより提案された光伝播についての電磁理論、1905年の光電効果および1915 年の一般相対性理論についてのアインシュタインの理論、1965 年のペンジアスとウィルソンの宇宙マイクロ波背景放射の発見および光ファイバー通信に関するカオの業績など、2015年が光科学の歴史における一連の重要な画期的な発見・発明の記念年であることが考慮されています。

ユネスコの要請を受け、わが国では日本学術会議の総合工学委員会ICO分科会(委員長:東京大学荒川泰彦教授)が、国際光年の受け皿として活動を推進します。

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